看護師の転職で円満退職する方法は？退職までの流れ・マナー・退職が決まった後のことを解説します

看護師として仕事をしていると、転職を考える機会も当然あるでしょう。

など、転職の理由はさまざまです。

しかし、勤めている病院に退職を願い出る際に上司に引き止められてしまい、なかなか退職できない場合もあります。

転職する前の第一関門は、円満退職です。

医療業界は横の繋がりも強いので後ろ指刺されるような退職は避けたいところです。

ここでは、看護師が退職するときの主な理由をもとに、紹介しますので円満退職を考えている方はぜひ読んでください。

看護師が退職する理由とは？

看護師が退職を考えるきっかけには、どのようなものがあるのでしょうか？

厚生労働省が行った調査の結果をもとに、主な理由をご紹介します。

個人的な理由で退職

個人的な退職理由には、結婚や出産、育児、パートナーの転勤などが挙げられます。

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看護師の資格は一生もの。

求人もたくさんあるので復帰することも十分可能です。

厚生労働省が公開している「看護職員就業状況等実態調査結果」によると、

「出産・育児のため」が22.1％と多く、「結婚のため」は17.7％、「通勤が困難なため」が10.4％となっています。

そのほかにも、「本人の健康問題のため」が8.6％、「家族の健康問題・介護のため」が6.9％で、「進学のため」という人も6.3％います。

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働き続けることが難しく、やむを得ず退職しなければならない理由が多く見られます。

働く環境に関する理由

働く環境に関する理由は、主に以下のようなものが挙げられます。

• 他施設への興味　15.1％
• 人間関係がよくないから　12.8％
• 超過勤務が多いため　10.5％
• 休暇がとれない、とりづらいため　10.3％
• 夜勤の負担が大きいため　9.7％
• 責任の重さ、医療事故への不安があるため　9.6％
• 給与に不満があるため　8.0％
• キャリアアップの機会がないため　4.4％
• 教育体制が充実していないため　3.7％

最も多いのは「他施設への興味」で、次が「人間関係がよくないから」です。

男性看護師も増えてはいますが、看護師の職場は女性社会なので先輩からのいじめ、上司のパワハラなど。

日々仕事をする環境の人間関係が悪化すると精神的な苦痛を感じ、場合によっては健康に被害が及ぶこともあるでしょう。

そのほか、夜勤の負担や超過勤務、給料の少なさといった待遇への不満から退職する人、キャリアアップを望んで退職する人がいます。

看護師を円満退職するにはどうすればいい？

職場とトラブルにならずに、円満に退職して転職するためにはどうすれば良いのでしょうか。

退職までの流れをご紹介します。

退職するときの流れ

退職を決めたら、まず直属の上司に伝えるようにしましょう。相談する程で話すと上手くいく場合が多いようです。

その後、上司と相談して退職日を決定し、退職届（退職願い）を提出します。

退職日を迎えるまでの間（1〜2ヶ月）に、他の看護師さんに担当していた仕事の引き継ぎを行います。

退職時には職場に返すものと職場から受け取るものがありますので（後ほど解説します）、事前に確認が必要です。

退職日には、上司や先輩、同僚に忘れずにあいさつをしましょう。

退職を申し出るタイミングは？

転職先から内定がでて退職を決めたら、なるべく早めに申し出るようにします。

民法上、雇用期間が決められていない場合は、退職を申し出て2週間が経過すれば退職することができますが、通常病院によっては就業規則に「1カ月前」などと定められている場合があります。

いつまでに退職の意思を伝えるべきか、事前に確認しておきましょう。

引き継ぎなどもありますので、直前で伝えるのは避けましょう。

転職するときは自分のことで精一杯になりがちですが、病院やクリニックに残る人のことを考えて行動することが円満退職につながります。

直属の上司に一番に申し出ることが基本

また、退職は師長など直属の上司に申し出るのが一般的です。

先に同僚に相談してしまい、それが噂になって上司の耳に入ることがないよう注意しましょう。

まずは自分から最初に直属の上司に直接、退職の意思を伝えることが大切です。

人手が足りていない病院では、退職を申し出ても引き止めにあうことがあります。

できれば繁忙期に退職の意思を伝えるのは避け、年度末や新人の教育が落ち着いてきた時期などを選ぶと良いでしょう。

退職日の決定と有給休暇

退職日は上司と相談をして決定します。

転職先との調整も必要ですがなるべく、今の職場に合わせてあげるといいでしょう。

転職先が決まっている場合は、入職日前までに退職できるよう、自分が希望する退職日を明確に伝えることが大切です。

基本的に有給休暇は希望期日に取得できる権利があるものですが、人手不足などの理由でどうしても消化するのが難しい場合もあるでしょう。

有給休暇は消化するものなので、買い取りは原則禁止です。

しかし、退職時に有給休暇をどうしても消化できない場合は、病院側（企業）が買い取っても違法にはならないとされています。

まずは有給休暇を取得したいことを伝えて、どうしても休めそうにない場合は買い取ってもらえるかどうかを相談してみると良いでしょう。

大学病院など大きな病院で働いている場合は患者さんの対応で引き継ぎなどに時間がかかることも多いので余裕を持って退職の相談をするようにすると良いです。

退職届・退職願についての違いを理解しよう

「退職届」は「退職します」という強い意思表示であるのに対し、「退職願」は「退職したい」と申し出るものです。

退職願は病院側が退職を認めるまで取り下げることが可能ですが、退職届は一度提出したら取り下げることができません。

万が一病院とのトラブルに発展してしまい、不当な引き止めにあった場合などには、退職願や退職届が退職の意思を示した証拠の書類になります。

これまで退職した人が先輩や同僚にいる場合は、どのような書類が必要なのか思い出しでみてください。

一般的に退職届は白い縦書き用の封筒と便箋に黒のボールペンか万年筆で記入します。

パソコンで作成することも可能ですが、手書きのほうが良いでしょう。

封筒の表には「退職届」と記入し、裏に所属部署と自分の氏名を記入します。

退職書類の書き方が不明な場合は、転職エージェントや転職サイトで詳しく教えてくれますので参考にした方がいいです。

退職届を書くときのマナー

便箋の最初には退職届と書き、次の行の一番下に「私事」と書きます。これは、「個人的なことですが」という意味で、一番下に書くことで謙遜（けんそん）の意を表します。

退職の理由は「一身上の都合により」として問題ありません。

「平成○○年○月○日をもって、退職いたします。」というように上司と相談して決めた退職日を明記し、最後の日付には退職届を提出する日を書いておきます。

宛名は最高責任者である病院長の名前にするのが一般的。

自分の所属部署名や氏名は、宛名よりも下の位置に書くように注意しましょう。

最後に捺印し、控えを持っておくためにも退職届はコピーしておくほうがいいでしょう。

やむを得ず早期退職する場合

やむを得ず早期退職(入社から6ヶ月以内)する場合は、仕事を多く任される前に、なるべく早く申し出るようにしましょう。

病院によって試用期間の長さは異なりますが、試用期間中であっても退職することは可能です。

ただし、試用期間中の退職でも履歴書には経歴として残す必要があります。

看護師の求人は多いとはいえ、転職の際に不利になる可能性も考えられますので、早期退職は慎重に検討することが大切です。

また、早期退職で仕事の引き継ぎがないといっても、最短で退職できるのは民法上は2週間後となります。

病院に引き止められないで退職する方法

退職を申し出る際、人手不足などの理由から引き止めにあうケースがあります。

病院は人手不足のところが多いです。人材に残って欲しいので引き止められることが通常です。

病院に引き止められないためには、どうしたら良いのでしょうか。

退職する意思を強く持つ

直属の上司に退職したい旨を相談すると、「人手不足だから、後任が決まるまで待って欲しい」「担当している患者さんがかわいそうだ」「次のボーナスをもらってからやめたほうがいい」「常勤じゃなくてもいいから」「昇進・昇給させる」などといわれることがあります。

このとき、退職する意思が曖昧だと気持ちが揺らぎ、辞められなくなってしまいます。

退職する意思は強く持ち、引き止めにあっても「お気持ちはありがたいのですが……」などと断る姿勢が大切です。

ネガティブな退職理由を挙げない

なるべくスムーズに退職するためには、退職理由は重要です。

不満に思っていることを退職理由に挙げると、病院側が改善提案する代わりに慰留を求められる場合があります。

なのでネガティブな退職理由は言わないほうがお互いのためです。

ポジティブな退職理由を考えよう

望ましい退職理由の例を以下にご紹介します。

病院に不満があったとしてもネガティブな理由を退職理由にするのではなく、「異なる診療科で働きたい」「キャリアアップを図りたい」「専門分野を勉強したい」といった前向きな理由を話しましょう。

退職の時に、職場の不満を列挙しても誰も徳をしません。ポジティブに退職理由をいうことで円満退職を目指すべきです。

「家庭の事情」や「結婚や出産」が理由の場合は、正直にその旨を上司に伝えます。病院からの引き止められずらいです。

転職先を決めてしまう

病院側からの引き止めにあわないために、先に次の転職先を決めてから退職を申し出るのも一つの方法。

もうすでに、転職先が決まっている場合は引き止めるのは難しいです。

新しい病院(クリニック)の入職日に合わせて退職日を決定します。

退職することが決まったらどうするの？

退職の意思を伝えて退職することが決まったら、退職日までにすることについて解説します。

仕事の引き継ぎを行う

退職日が決まったら、自分が受け持っている仕事を後任に引き継ぐ必要があります。

不十分な引き継ぎだと、退職した後にトラブルになってしまう可能性があるので退職後に何度も確認の連絡が来るかもしれません。

できれば退職日の2週間前までに引き継ぎを済ませておくようにスケジューリングしましょう。

受け持っていた患者さんの情報や担当していた業務内容などを、後任の人に漏れなく伝えます。

仕事の流れをマニュアル化しても良いですし、一冊のノートにまとめても良いでしょう。

退職後に不明な点が出た場合に備えて、自分の電話やメールなどの連絡先も伝えておきます。

退職後に必要になる手続の確認をする

退職後に戸惑わなくても良いように、退職するときと、退職した後に必要な手続きを確認しましょう。

健康保険に関する手続き

病院で働いている間は社会保険に加入しているのが一般的です。

退職すると社会保険の受給資格がなくなります。

転職先がすでに決まっていて、退職日と入職日の期間が空かない場合は、新しい勤務先で再加入の手続きをすれば問題ありませんが、次の転職先が決まっていない場合は、国民健康保険など別の保険に加入するか、加入していた社会保険の任意継続の手続きが必要となります。

離職票を持って、役所で手続きをする必要があるので病院の事務の方に離職票の発行について確認する必要があります。

加入していた社会保険の任意継続は、退職してから20日以内であれば申請することができます。

ただし、被保険者だった期間が退職日までに継続して2カ月以上必要です。

毎月支払う保険料は退職前と違って全額自己負担になります。

任意継続の手続きをしない場合は、家族の被扶養者として家族が勤務する会社の保険に加入するか、住んでいる地域の役所に相談をして国民健康保険に加入する必要があります。

失業保険に関する手続き

退職後の転職先が決まっていない場合には、失業保険の申請をすることができます。

雇用保険に12カ月以上加入していた経歴があり（離職した日から過去2年間）、働く意思と能力がある場合に、決められた金額を決められた日数分受け取ることができるというものです。

失業保険を受け取ることができる日数や金額の割合は退職時の年齢や退職理由、退職前の賃金、雇用保険の加入期間などによって変わってきます。

ちなみに、自己都合による退職の場合は、申請してから7日間＋3カ月が経過しないと受給できませんので注意しましょう。

申請する際には雇用保険被保険者証と離職票が必要です。

退職後にハローワークで求職の申し込みを行い、説明会に参加します。その後、失業認定申告書を提出し、失業認定を受けると、失業保険を受給することができます。

失業保険を貰う際は、就職活動を行なっている証明をしないといけません。

所得税に関する手続き

退職した年の12月までに新しい勤務先に入職する場合は、退職時に受け取った源泉徴収票を転職先に提出すると、新しい職場で年末調整をしてもらうことができます。

再就職する日が退職した年の翌年以降になってしまう場合、確定申告を行う必要があります。

住んでいる地域によって手続きの方法が異なりますので、近くの役場へ行って確認しておきましょう。

退職時期によって、自分で確定申告をしないといけない場合があるので注意が必要です。

住民税に関する手続き

住民税は、1年分（1月から12月）を翌年6月から翌々年5月の間に支払います。

1月から5月に退職する場合は、未納となっている分が勤務最終月の給与からまとめて天引きされます。

6月から12月に退職する場合は、退職するときにまとめて天引きしてもらうか、個人で分割して納付するかを選びます。

まとめて天引きしない場合や退職後すぐに転職先が決まっていない場合は、個人が直接納める「普通徴収」へ切り替えが必要です。

職場の人事や総務の担当者に相談してみましょう。

年金に関する手続き

病院で働いている間は、厚生年金に加入しているはずです。

転職先が決まっている場合は、新しい就職先に年金手帳を提出するだけで問題ありません。

しかし、転職先が決まっていない場合は、退職した日の翌日から2週間以内に国民年金担当窓口に行って、国民年金（第1号被保険者）へ切り替える必要があります。

また、夫が厚生年金保険や共済年金に加入していて、被扶養配偶者になる場合は、被扶養者になった日から2週間以内に国民年金（第3号被保険者）への切り替えが必要です。

退職日と入職日に2週間以上の期間が空いてしまう場合などは、年金事務所や街角の年金相談センターで相談しましょう。

退職時、必要なものを受け取る・返却する

退職にともなって必要な手続きを行うためには、退職時に受け取らなければならない書類があります。

貸与されていたものなど、返却が必要なものもあるので、人事や総務の担当者に確認しましょう。

退職時に受け取るもの

退職時に返却するもの

退職時にお世話になった人にあいさつを忘れずに

退職日当日、または前日は、お世話になった人たちにあいさつをします。

今後も看護師として仕事をする場合は、いつ・どこで関わりがあるかわかりません。

いつあいさつに行くかは、直属の上司に相談しておくと良いです。

相談できない場合は退職が決まった時点から挨拶をしていった方がいいです。

関係部署や外部でお世話になった人に挨拶状を送る場合は、退職日から1週間以内がベスト。

看護師を円満退職するには強い意思を持って早めの行動を取ること

看護師としてより良い仕事をするためにも、職場環境は大切です。

休みが取れない・人間関係が悪い職場は仕事に支障をきたすほどのストレスを感じていたり、今いる病院にはない診療科で働きたいキャリアアップしたいと感じていたりする人は、転職を検討することも１つの手段です。

転職後も看護師として仕事をしていく場合は同じ業界で働いている以上、現職の病院で関わった人たちといつ再び関わりがあるかわからないものなので…、たとえ業務や人間関係に対して不満を抱えているとしても、円満退職を心掛けましょう。

退職を決めた後は、辞めるという強い意思を持って早めに行動することが、トラブルなく進めるための基本です。

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