看護師の平均年収はどのくらい？！給料をアップさせる方法や転職をするときに考えるべきこと

激務といわれる看護師の平均年収はどれくらいか、みなさまご存じですか？

初任給が一般企業の会社員よりも比較的高い金額のせいもあってか、

世間のイメージ的に看護師の給料はいいというイメージが持たれがちです。

ところが昇給率はほかの医療職（医師や薬剤師）に比べて高くなく、「初任給は高いが昇給率が低い」というのが実情。

では、給料をアップするためにはどうすれば良いのでしょうか？

今回は看護師の平均年収について、具体的な数字を見ながら詳しく解説していくとともに給料アップの方法もご紹介します。

この記事では、看護師が給料をアップするにはどうしたら良いのか具体的な数字をもとに傾向と対策について解説していきます。

看護師の推定平均年収は？

看護師の平均年収にはどのような傾向があるのでしょうか。

男女合わせた看護師の推定平均年収

男女合わせてた全体、67万7950人の看護師の平均月給は33万1800円となっています（所得税や社会保険料などを控除していない「支給する現金給与額」）。

ボーナスなど特別給与額の82万6900円と、平均月給の12カ月分を合計した推定平均年収は480万8500円です。

女性看護師の推定平均年収

女性看護師に限った平均月給は33万700円、ボーナスを含む特別給与額の平均は82万6600円です。

男女の平均と同じように計算すると、推定される平均年収は479万5000円となります。

集計されたデータのうち、女性看護師は61万2740人と9割以上を占めていますが、平均月給や年収はわずかながら看護師全体の平均を下回っています。

男性看護師の推定平均年収

男性看護師6万5210人の平均月給は、34万2400円です。ボーナスを含む特別給与額の平均は82万9100円。

平均月給12カ月分を合計した推定平均年収は493万7900円となります。

男性看護師の平均勤続年数は女性看護師の8.1年に対し7.1年で、平均年齢も女性看護師の39.3歳に対し36.2歳と下回っています。

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また、年齢別の平均月給を見ると、男性は55～59歳の層で平均月給40万円を超えていますが、女性は平均月給40万円を超える年齢層はありません。

男女の平均月給や年間賞与に差が出始めるのは、30～34歳の層からです。

20～29歳の層を見ると男性看護師の平均月給のほうが多少高くなってはいるものの、ボーナス額では女性看護師の平均が上回っています。

女性の場合は出産や子育てで休職したり、勤務時間や仕事を制限したりすることがあるため、このように30代で月収に差が出始めると考えられます。

准看護師の推定平均年収

「平成28年賃金構造基本統計調査」に集計されている准看護師の人数は、男女合わせて17万4160人です。

そのうち女性は15万7220人で、男性が1万6940人となっており、正看護師と同じく女性が9割以上を占めています。

男女合わせた准看護師の平均年齢は47.8歳で、平均勤続年数が11.3年です。

平均月給は28万1900円、ボーナスの平均が64万6400円なので、

そこから推定される平均年収は402万9200円となっています。

女性准看護師の推定平均年収

女性准看護師の平均年齢は48.6歳で、平均勤続年数が11.4年です。

平均月給は28万1200円、ボーナスの平均が64万6000円で、推定平均年収は402万400円となります。

年齢別に見ると、平均月給が最も高いのは月収30万2100円の55～59歳の層の方です。

男性准看護師の推定平均年収

男性准看護師の人数がまだ少ないこともあり、平均年齢は40.7歳と全体の平均より7歳以上低く、平均勤続年数も1年以上短い10.1年です。

しかし、平均月給は28万8800円で、ボーナスの平均が65万300円、推定平均年収は411万5900円と全体平均や女性の平均を上回っています。

最も高い平均月給は50～54歳の月収37万3000円です。

階級や役職によって給与は上がる？

一般の正看護師と、看護師長や総看護師長といった役職付き看護師の給与の違いを、人事院の「平成28年職種別民間給与実態調査の結果」で見てみましょう。

看護師と看護師長、総看護師長の給与の違い

一般の看護師の平均月給（支給する給与）は34万8342円で、

看護師長がそれより8万6508円高い月収43万4850円です。

さらに上の役職となる総看護師長の平均月給は、53万4678円です。

年齢別に看護師と看護師長の給与を見てみると、24～28歳では看護師長の平均月給が27万円であるのに対し、役職に就いていない看護師の平均月給のほうが31万7309円と高くなっています。

看護師長の役職に就くと夜勤の機会が減ったり、時間外手当が付かなくなったりするため、夜勤に入る頻度が高い若手看護師が看護師長の給与を上回り、こうした逆転現象が起きることがあります。

総看護師長の役職に就いている人は、40歳以降の年齢層のみです。

40～44歳で平均月給は55万6907円となっており、看護師で最も支給額の平均が高い48～52歳の38万3232円を大きく上回っています。

看護師として生涯収入をあげるには手当のつく役職につくことが重要ということがわかります。

看護師の給与は年齢とともにアップするの？

看護師の平均月給を年齢ごとに見ていくと、48～52歳までは徐々に平均が上がっています。

同じ看護師の収入を追い続けて出している数字ではなく統計の数字のため、一概に正しいとは言えませんが、年齢とともに給与はアップすると考えられるでしょう。

48歳以降は徐々に平均が下がっています。

また、病院の規模別に見ていくと、500人以上の規模の施設では、看護師と看護師長ともに平均月給は右肩上がり。

総看護師長は500人以上の施設のほうが、平均月給が高い傾向にあります。

例えば同じ44～48歳でも500人以上の施設では59万7404円であるのに対し、100人以上500人未満の施設では45万9648円です。

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数字だけで判断すると役職を上げていくならば、総合病院や大学病院など労働者が多い病院の方が有利です。

給与をアップさせる4つの方法を紹介

勤続年数とともに徐々に給与がアップするとはいえ、より高い収入が欲しい場合はどうすればいいのでしょうか。

役職・管理職を目指す

先ほどご説明した通り、看護師長などの役職に就くと基本給が上がり、役職手当が付くようになります。

「公益社団法人日本看護協会」が発表した「2012年病院勤務の看護職の賃金に関する調査報告書」を参考に考えると、

役職手当の平均は副看護師長に相当する職種で約2万6千円、看護師長相当で約4万5千円、副看護部長相当で約6万円、看護部長相当で約8万円です。

役職が上がれば月収は大幅にアップします。

ただし、施設によっては、マネジメントの役職に就くと役職手当を支給する代わりに時間外手当が支給されなくなる場合があり、基本給の低い若手のうちに役職に就くとかえって手取りが減ってしまうこともあります。

スキルアップを目指す

認定看護師や専門看護師の資格を取得することで、看護師としてさらなる専門的なスキルを身に付けるのも給与アップにつながる可能性があります。

そのほか、「3学会合同呼吸療法認定士」や「消化器内視鏡技師」などの資格取得を目指すのも良いでしょう。

認定看護師や専門看護師の資格には手当を付ける病院はあります。

かりに今の職場で手当が付かない場合でも、出世や転職を考えると専門的な知識力・技術力のアピールになります。

ただし、認定看護師と専門看護師の資格を業務しながら取得するのは難しいことなので勤務先のバックアップが必要です。

資格取得費用を負担してくれるところや、資格取得の期間を休職扱いにしてくれるところもあるので、勤め先の制度を確認してください。

人手不足で休職が難しい場合は、転職のタイミングなどで取得することを考えましょう。

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待遇のいい病院に転職する

職場の環境で長く勤めても昇給が望めない場合は、現状よりも待遇のいい病院に転職するのも給与をアップする手段の一つです。

看護師の月給は、基本給のほかに各種手当が支給されています。

基本給などを算定する基準は各病院やクリニックで異なり、地域（都道府県）によっても差があります。

賞与は基本給をベースに計算されることもあって、基本給の低い医療施設で長く働き続けても劇的な年収アップはなかなか期待できません。

また、転職先を探す際は、昇給制度がどうなっているのかを把握することも大切です。

転職を考えるなら、情報集めのためにも、看護師専門の転職求人サイトを利用しましょう。

登録しておくと、企業からスカウトしてもらえるサイトもあります。

看護師の資格を活かして国家資格を取得する

看護師の資格があれば、助産師また保健師の資格を取得することができます。

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スキルアップは単純に自分の活躍の幅が広がり、勤務先の選択肢が増えるので、収入アップをより望めます。

特に、産業保健師のように一般企業で働く場合は、病院で働く看護師よりもボーナスの金額が高い可能性があります。

資格を取得することに成長を感じる方におすすめの方法です。

看護師の収入アップには積極的な行動が大切

看護師の給与は勤続年数とともに上がりますが、ほかの医療職に比べて昇給率が低いのが特徴です。

労働環境がつらく、精神的な重圧が大変な場合は転職してキャリアアップを狙うのもひとつの手。

看護師の悩みやストレスの原因！解決する方法は？

また、少しでも収入を増やしたい場合は、資格を取得したり、昇進を目指したりするなど、積極的な行動が必要です。